従来、日本語教育の対象は主に留学生でしたが、近年は、生活者としての外国人、外国人児童生徒、外国人材など、日本語学習者の多様化が急速に進んでいます。このようなさまざまな背景や目的を持った日本語学習者に対応するために、日本語教育の内容や手法などの柔軟な変化が求められています。しかし、現職の日本語教師にとって、自らの知識や技能を磨く機会はそれほど多くないと思われます。また、就職や転職などのキャリア形成も、少ない情報の中で、自力で行わなければならないことが多いと思われます。

このように、日本語教育に対する社会的な期待が高まる反面、日本語教師のスキルアップやキャリアアップの支援は十分になされてはいないと言えます。

「日本語研究会」は、言語や文化を異にする人びとが互いを尊重し合い共に生きていく社会、言語や文化の違いを乗り越えてより良い関係が築ける社会を理想とし、その立役者となる日本語教師の支援を行っていきます。具体的には、「キャリア支援」、「研究開発・助成」、「交流促進」の3つの領域を柱として、技能や目的別の日本語教師研修、日本語教師の就職・転職支援、新たな日本語教育のニーズに応じた調査研究や教材開発、萌芽的な日本語教育や教材開発の取り組みに対する活動助成、日本語教育に携わる会員同士のネットワーク形成の支援、日本語教育に関する情報提供などのさまざまな活動を行っていきます。

日本語研究会 代表理事
伊藤 健人
（関東学院大学教授）

今から55年前の1964年、ちょうど東京オリンピックが開催された年に、日本で学ぶ留学生は3,000人ほどでした。同年、文部省内に留学生課が設置され、留学生の受け入れが本格的に始まりました。その後、留学生数は増加し続け、現在、日本国内には30万人の留学生が勉学に励んでいます。国境を越えて学生が移動する今日、世界各国では、高度人材の育成、そのための教育内容や制度の整備、充実化が図られています。また、デジタル化の進展に伴って、情報通信技術の進歩、通信オンラインの整備、学習教材の電子書籍化が促進され、結果として、学習の多様化や個別化が急速に進んでいます。これらは、学習の仕方や教育の方法をも大きく変化させる可能性を秘めています。

近年、日本社会における人口減少によって労働人口が大幅に減少することから、外国人労働力の存在が注目を集めています。彼らに対する日本語教育や日本語能力要件等が議論されています。また、成人の移動は、彼らに伴われ来日する外国人児童生徒や、保護者の国際結婚などによる日本国籍の児童生徒の増加を招き、日本語指導が必要な児童生徒数も増加の一途を辿っています。

このような国内外における日本語学習が必要な外国人の増加傾向は、これからの時代に期待される日本語教育の役割や使命がこれまでとは格段に拡大していくことを意味します。今を生きる日本語教師には、従来からの専門知識や実践能力に加え、資質や力量の変容が求められる時代に突入したといってよいでしょう。

一般社団法人日本語研究会は、世界のグローバル化によって、日本語教育を取り巻く環境の変化に対応すべく、時代の要請に応えるべきミッションを掲げ活動を展開していきます。日本語教師の専門性をさらに高め、変化に対応できる日本語教師の養成や研修、また他分野との連携・協力を推進するために、皆さんと一緒に取り組んでいきたいと願っています。

日本語研究会 理事
伊東 祐郎
（国際教養大学専門職大学院 日本語教育実践領域　特命教授）